Google Discoverとは？
2027年に向けて、検索以外の流入施策として考えたい理由

こんにちは、アースダイバー代表の佐藤です。AIが広がって、ウェブマーケティングは取るべき戦略も、実行のやり方も変わりました。アースダイバーは、その新しい前提で戦略を考え、実行する仕組みまでつくる会社です（ご相談はこちら）。

AIによる概要が広がり、検索からサイトへのクリックが減ってきました（AIによる概要の記事）。日本でも、検索してもどのサイトにも移らないまま終わる「ゼロクリック」の割合は、2026年7月に68.1%まで増えています（HashOut）。

そこで、検索に代わる流入元として注目されているのが「Google Discover」です。2026年は、Discoverにとっても動きの大きい年でした。ニュースサイトでは、Googleからの流入の7割近くがDiscoverになり（PPC Land）、2月にはDiscover向けのコアアップデートも行われました。

2027年に向けて、検索だけに頼らない集客を考えるなら、Discoverはいまのうちに押さえておきたいチャネルです。この記事では、Discoverとは何かを押さえたうえで、なぜいま考えるべきなのか、どんなサイトに向くのかを、公開データと弊社の分析の事例から整理します。

先に結論を言うと、Discoverは、頼りすぎると危ういものの、検索以外の流入施策として十分に検討する価値があるというのが、弊社の見方です。ジャンルやテーマが合えば、検索の減少を補える大きな流入元になりえます。そのうえで、検索とは別に、Discoverで読まれる型を見つけて続けることが大事だと考えています。

Google Discoverとは

Google Discoverは、スマホのGoogleアプリなどで、検索しなくても、その人の興味に合う記事が並んで表示される機能です。Googleは、Discoverを「Google検索の一部」で、ユーザーのウェブやアプリでの行動をもとに、興味や関心に合うコンテンツを表示するもの、と説明しています（Google 検索セントラル）。

検索との違いは、人が言葉を打ち込む前に、記事のほうから届くことです。検索では、知りたいことがある人に答えるページが読まれます。Discoverでは、まだ調べようとしていない人に、興味を持ってもらえる記事が読まれます。

Discoverに出るために、特別なタグや構造化データは要りません。インデックスされていて、Discoverのコンテンツのポリシーを満たしていれば、自動的に対象になります。そのうえでGoogleは、次のようなことをすすめています。

Discoverでどれくらい表示・クリックされたかは、Search Consoleの「Discover」のレポートで、過去16か月分を確かめられます。

検索の流入が減る中で、Discoverの比重が増えている

Discoverが注目されているのは、とくにニュースサイトで、Googleからの流入に占めるDiscoverの割合が大きく増えているからです。

400以上のニュースサイトのデータを持つNewzDashによると、Googleのスマホからの流入のうち、Discoverの割合は2023年の37.03%から、2025年10〜12月には67.51%まで増えました（PPC Land）。Chartbeatの約2,000のニュース・メディアのサイトのデータでも、Googleからの流入の68%がDiscoverで、検索は32%でした（Press Gazette）。

検索からのクリックが減る中で、Googleからの流入の中心が、検索からDiscoverに移ってきている、ということです。

ただし、Discoverは変動が大きい

一方で、Discoverに頼りすぎるのは危うい面もあります。気をつけたいのは、次の3点です。

• 予測しにくい。Google自身が、補完的な流入元と考えるべきだとしている
• Discover自体の流入も減り始めている。2026年は前年から34.3%減った
• 仕組みが変わり続けている。AIによる要約が入り、Discover向けのコアアップデートもあった

まず、Google自身が、Discoverからの流入は、キーワードで探す検索と比べて予測しにくく、補完的な流入元と考えるべきだと書いています（Google 検索セントラル）。

実際、Discoverそのものの流入も減り始めています。Chartbeatの2026年の報告では、Discoverからの流入は前年から34.3%減りました。同じ時期に、Google検索からの流入は40.2%減っています（Relevant Audience）。Discoverの比重が増えたのは、検索がそれ以上に減ったからでもあります。

Discoverそのものも変わり続けています。2025年には、Discoverの中にAIによる要約が出るようになりました（Keywords Everywhere）。2026年2月には、Discover向けのコアアップデートが行われました。Googleは、地域に合った情報を増やすこと、扇情的な記事やクリックベイトを減らすこと、専門性のある独自でタイムリーな記事を優先することを掲げています。まず米国の英語から始まり、ほかの国・言語にも広げるとしています（Google 検索セントラル ブログ・Refinery89）。

海外の専門家は、どう見ているか

海外のSEOの専門家の見方も、紹介しておきます。

頼りすぎるのは危ない、という点では、多くの専門家の見方が一致しています。一方で、Discoverが大きな流入元であることも、そろって認めています。検索からの流入が減る中、Discoverは、検索以外の流入施策として十分に検討する価値があると、弊社は考えています。

Discoverに出ると、何がいいのか

では、Discoverに出ると、企業にとって何がいいのか。答えは目的によって変わりますが、弊社は次の3つがあると考えています。

• まだ調べていない人に、知ってもらえる。検索では、困ってから調べる人にしか届きません。Discoverなら、困る前の段階で、自社の記事や名前に触れてもらえます
• 同じ人に、くり返し届けられる。Discoverは、その人の興味をもとに記事を選びます。自社の記事を読んだ人には、似たテーマの記事がまた届きやすくなります。2025年9月には、サイトをフォローして続けて記事を受け取れる機能も加わりました（Keywords Everywhere）
• 記事のテーマで、届ける相手を絞り込める。Discoverは、記事の中身と、読む人の興味を合わせて届けます。たとえば、AIの業務活用の記事を出せば、AIの業務活用に関心のある人に届きやすくなります

検索のように、困ったときに一度だけ来てもらう関係とは違い、定期的に接点を持てる場所になります。その先に、資料・メールマガジン・問い合わせといった次の行動への導線を用意しておくことで、集客の入口として使えます。

どんなサイト・ジャンルに向くか

Discoverは、検索しなくても届く仕組みなので、多くの人が日々の興味で読みたくなるテーマと相性がよいと考えています。ニュース・エンタメ・暮らし・子育て・趣味などです。

BtoBでも、Discoverを使う会社は増えています。弊社のご支援先でも、BtoB向けのサービスの会社が、自社サイトでAIに関するニュースを毎日出しているところ、その記事がDiscoverで読まれるようになりました。Discover経由で読者を集め、そこから資料請求や問い合わせにつなげる事例は、ほかのBtoBのご支援先でも出てきています。ここでくわしくはお話しできませんが、BtoBでもリードを獲得する入口として使える、というのが弊社の実感です。

Discoverに出るのは、サイトの記事だけとは限りません。米国のSEOのコンサルタントのLily Ray氏は、2026年3月、X・Instagram・TikTokの投稿に加えて、LinkedInの個別の投稿もDiscoverに出始めたことを紹介しています（X）。BtoBの会社にとっては、記事とあわせて見ておきたい動きです。

ただし、BtoBで使うなら、テーマの選び方が大事です。サービスの紹介そのものより、読者が日々気にしている業界の動きや、仕事の悩みに答える記事のほうが、Discoverでは届きやすいと見ています。そのうえで、記事を読んだ人を、資料やメールマガジンの登録などにつなげる導線を用意しておく必要があります。

弊社の分析：Discoverで読まれた記事の型

弊社では、ご支援先の、暮らし・子育て・エンタメなどの複数のメディアで、Search ConsoleのDiscoverのデータを16か月分（2024年12月〜2026年3月）分析しました。

結果をまとめると、次のとおりです。

よく読まれた22本の記事を並べてみると、いくつかの型が見えてきました。

反対に、中身がよくても、Discoverにはほとんど出なかった記事もありました。商品をすすめるタイトルの記事や、「〜とは」のような検索向けのタイトルの記事です。同じテーマでも、検索で読まれるタイトルと、Discoverで読まれるタイトルは違うことがわかります。

また、動物の話題の記事が、ある月に突然13万クリックを集めたこともありました。こうした突発的なヒットは、狙って再現するのは難しく、Discoverの変動の大きさを表しています。

海外でも、似た傾向が報告されています。NewzDashのJohn Shehata氏は、ペットの記事がニュースの記事よりはるかに表示されやすいこと、好奇心や体験から入る見出しが読まれやすいことを挙げています。同時に、クリックベイトや中身の薄い記事でDiscoverを追ったサイトは、数か月で流入を失ったとも話しています（iPullRank）。

弊社の見解：検索以外の流入施策として、読まれる型を見つけて育てる

ここまでをふまえて、弊社は、Discoverに次のように向き合うのがよいと考えています。

1. まず、Discoverで誰に届けたいかを決める。Discoverは、記事のテーマで届く相手が変わります。リードを獲得したいのか、定期的に読んでもらう読者を増やしたいのかによって、選ぶテーマも変わります。そのうえで、Search ConsoleのDiscoverのレポートに数字が出ているか、出ているならどの記事かを見ます。数字がほとんど出ないなら、まずは読者が日々気にしているテーマの記事で試してみます
2. 向くなら、検索とは別の「Discoverで読まれるタイトル」を考える。検索向けのタイトルのままでは、Discoverに出にくいことがあります。悩み・人の言葉・体験から入るタイトルにすると、同じ中身でも届き方が変わります
3. ヒットした記事から、続けられる型を見つける。突発的なヒットを追いかけるより、シリーズや専門家の解説のように、続けて出せる型を育てます
4. 頼りきるのは避け、検索と並ぶ柱のひとつとして育てる。Discoverは変動が大きく、Googleも予測しにくいと説明しています。それでも、検索からの流入が減る中で、検索以外の入口を持っておく意味は大きくなっています。検索やAIの答えの中で見つけてもらう取り組みと並べて、流入の柱を分けておくのがよいと考えています

AIによる概要で検索からの流入が減る中、Discoverは、検索以外の流入施策として十分に検討する価値があります。そのうえで、検索・AIの答え・Discoverのそれぞれで、自社がどう見つけてもらえているかを分けて見ていくことが、これからの集客の基本になると考えています。

参考：Google 検索セントラル「Discover とウェブサイト」／Google 検索セントラル ブログ「Discover core update」／Refinery89／Advanced Web Ranking（John Shehata氏）／iPullRank（John Shehata氏）／Advanced Web Ranking（Barry Adams氏）／Search Engine Journal（Clara Soteras氏）／Lily Ray氏のX／PPC Land（NewzDashのデータ）／Press Gazette（Chartbeatのデータ）／Relevant Audience（Chartbeatの2026年の報告）／Keywords Everywhere

WRITTEN BY佐藤 大貴アースダイバー株式会社 代表取締役DeNAで男性向けライフスタイルメディアの立ち上げを牽引し、ローンチから約1年半で月間3,000万PV規模に。ポートではコンテンツマーケティング責任者として幅広い領域のメディアを管掌し、上場とM&Aを経験。2019年に創業し、AI時代のマーケティング戦略とその実行を手がける。プロフィールを見る →LinkedIn